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第9回:指導時のポイント

早いもので連載も今回で9回目となりました。ここからは「指導のポイント」に関するお話をしていきたいと思います。
指導するにあたり、ポイントは大きく3つあります。
今回は1つ目のポイント「具体的かつ現実的な指導をする」について解説していきます。

あいまい表現は使わない

事故防止の社内研修などでよく耳にするのは、「気をつけましょう」や「注意を徹底しましょう」といったあいまいな表現です。あいまいな表現で伝えると、相手の行動もあいまいになる事が多いです。
事故を防止するためには、具体的に取ってほしい行動パターンをかみ砕いて伝える必要があります。
具体的に伝える時に非常に有効なのが、数値に置き換えることと、やるかやらないかをはっきりさせることです。そしてデータや法的な根拠を持ってルールを設定することが望ましいです。

連載第4回の時に、一時停止をする意味について書かせていただきました。セミナーや研修会で一時停止について話をする時、止まる意味と併せて5秒間止まるようお伝えしています。
「しっかり止まりましょう」と言っても、聞き手によって「しっかり」の度合いがバラバラで、1秒しか止まっていなくても「しっかり止まった」という人はいます。そこですでに、僕の「しっかり」とその人の「しっかり」では4秒もの開きがあるわけです。だからこそ、数値で明確に表現することが大事なのです。

一時停止の時間と同じように、人による感覚の違いで大きく結果が変わってくるのが「徐行」です。
「徐行して走りましょう」と言う時、僕の感覚では時速10㎞以下の速度です。
しかし時には時速30㎞と答える人もいます。これでは道路交通法で定められている「車両等が直ちに停止することができるような速度」とは到底言えません。

指導時に度々耳にする言葉に、「事故を防ぐために、危険だと思う場所ではしっかり徐行しましょう」というものがあります。事故を起こす人はその場所が危険だと思っていないから徐行をせずに走行して、事故を起こすのです。
例えば「横断歩道の近くでは歩行者がいるかもしれないので、時速10㎞以下で走行し、右側の車線の車が停止している場合は横断歩道手前で必ず停止しましょう」というように、どのように行動すればよいのかを伝えなければなりません。

例外は言い訳を作る

もう一つ大切なのが、現実的に実施できるかどうかです。
しかもいつでも同じ行動が取れるような事故防止対策を立てる必要があります。
雨が降っていたから、雪が積もっていたから、対向車が来たから、歩行者がいたから、「だから出来ませんでした」と言ってしまえるようなルールでは意味がないのです。
「例外的なケースだったら仕方がない」とおっしゃる管理者や経営者がいますが、事故は例外の時にこそ起きるのです。
「例外的な状況だったのでルールは実施出来なかった」というのは、ただの言い訳にすぎません。
100%出来る事でなければ、ルールとして設定する意味がないのです。

必要な行動を明確に具体的に伝えることが、事故防止の実践につながります。
「気をつけましょう」や「注意しましょう」といったあいまいな指導では、事故を防ぐ行動に至らないことも多いのです。
具体的に示すために、数値を設定すること、そして100%実施できる行動を設定することを念頭に置いて指導してみてください。

次回は、法的根拠における具体的指導のポイントについてお話したいと思います。

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執筆:上西 一美
株式会社ディクリエイト代表
一般社団法人日本事故防止推進機構(JAPPA)理事長
Yahooニュース公式コメンテーター

1969年生まれ。関西学院大学法学部卒業。大手企業を経て神戸のタクシー会社に25歳で入社。27歳からその子会社の社長に就任。その経験を元に、2004年ディ・クリエイトを設立し、交通事故防止コンサルティングを開始。ドライブレコーダーの映像を使った事故防止メソッドを日本で初めて確立し、現在、年間400回以上のセミナー活動をこなす。2万件以上の交通事故映像を駆使し、その独特の防止策で、依頼企業の交通事故削減を実現している。2019年よりYouTube番組『上西一美のドラレコ交通事故防止』を毎日更新中。

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